人材採用する際に求人媒体に求人広告を掲載して、そこから応募者を集めることが一般的ですが、同時に求人掲載されている同業他社との比較検討にさらされます。
求人媒体の決められたフォーマット内でのアピールはインパクトが弱く、知名度がある会社や待遇面で有利な会社に応募が集まりやすくなります。
そこで検討されるのが、求職者向けの内容で会社のアピールを行う採用サイトの制作です。
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採用サイトは企業を知るための重要な情報源
株式会社ディスコが2023年卒業予定学生の採用ホームページの閲覧状況を調査したデータがあります。
学生が志望企業を調べるうえで最も有益だった情報源として個別企業のホームページ(59.0%)を上げ、あらゆる情報源の中でトップです。
中でも総じて97%以上の学生が採用サイト(採用ホームページ)を閲覧しているという結果が出ています。
採用サイトのある会社と、ない会社では求職者に伝えることのできる情報量が大きく異なります。情報がなければ判断することができません。検討のテーブルに乗ることもありません。
これはビジネスのマーケティングにおいても全く同じこと。
そのため、採用活動において採用サイトは必須です。
採用サイト制作の目的
採用サイトの制作は必須ですが、他社が作っているからという理由で作るべきではありません。
採用活動はマーケティングと同じ。
どういう人材を集めてたくて、どのような目的で何を伝えたいかを明確にしたうえで作るべきです。
応募数を増やしたい
最初の興味付けは求人媒体からとなりますが、「この企業のことをもっと知りたい」と感じていただいて採用サイトに誘導します。
採用サイトでは求人媒体でのレイアウト、文字数制限などの制約がないため、メッセージや豊富な写真点数、動画の掲載など、自由に自社の特長をアピールすることができます。
じっくり読むべきコンテンツがあれば、何度も採用サイトへのリピート訪問で会社情報への接触頻度が上がり、ザイオンス効果、つまり会社に対して愛着や親しみを感じてもらいやすくなります。
そのことで採用サイトが存在しなかったころよりも応募数の増加が期待できます。
ミスマッチを防ぎたい
どのような仕事で、どのような先輩方がいて、どのような環境で働いている・・・などの情報を発信することで、その環境で働きたいと思う人材の応募につながります。
入社した結果で
- 仕事内容が自分合わない
- 職場環境が合わない
- パフォーマンスが上がらない
などで早期離職につながります。
そうなってしまうと、企業、人材双方にとって時間コスト、採用コストが無駄になってしまいます。
既存社員にも少なからず良くない影響が出るかもしれません。
採用サイトの内容を読んで「ちょっと自分に合わないな」という方は応募はしてこないので、未然にミスマッチのリスクを防ぐことができます。
他社との差別化をしたい
条件面だけで差別化を図ろうとすると、資本力のある企業には勝てません。
大企業には大企業としても魅力がありますが、中小企業にも小さいなりの魅力があります。それを棚卸して言語化します。
例えば、大企業で働く一員では、多くの社員で分担される一部の仕事しか身に付かず、他社で通用するキャリアになりにくいという職場や業務もあります。また、ミスをしても叱られることがないホワイトすぎる企業でも将来が不安ということで転職してしまうということも話題になっているように、人によって求める職場環境は様々です。
発する言葉、文体などでその会社のスタンスを伝えます。
採用サイト制作の副次的効果
自社に合った人材を採用するための採用サイトの制作ですが、それ以外にも副次的効果が期待できます。
社内制度の見直しができる
欲しい人材を確保するためには、その人たちにとって働きたいと思える環境である必要があります。近年、多くの企業が働き方改革などの流れによって社内制度、福利厚生の改善充実に努めています。
これらの改善・充実を行うことで長く働いてもらえる人材を採用できることにもつながります。
既存社員のモチベーションにもつながる
社内制度の改善を既存社員の不満・希望を吸い上げたうえで実施して職場環境がよくなると、離職する理由を減らすことができます。さらに会社経営の一部への会社への参画意識の高まりにもつながります。
必要に応じて内容の見直しを行う
一度制作した採用サイトも必要に応じて見直しを行うことが理想です。
- 社長のメッセージは求職者に刺さっているか
- 伝わってほしい特徴やポイントなどはちゃんと伝わっているか
ビジュアル的にインパクトを出すために挑戦的なデザインを行っている採用サイトも多いですが、その反面内容が入ってこないということもあります。
求職者との面接の最後に採用サイトについてヒアリングを行い、コンテンツの追加修正などを行っています。
時間が取れなかったり、予算が確保できなかったりするので、実際はなかなかそこまでできている会社は少ないですが、採用サイトの効果を最大化させていくためには本来必要な業務です。
まとめ
集客にマーケティングが必要なのと同じくらい、採用活動にもマーケティングが必要です。
人事制度の見直しや社内制度の充実まで考えたら、経営コンサルティングの分野とも言えます。
ですが、会社運営の根幹をなす人材をどのように確保していくかは、まさに経営課題。これを求人メディア会社だけに頼って求人掲載したり、ホームページの制作会社だけの視点で採用サイトを作るのでは、効果的なものができません。
株式会社ウィズスタイルはホームページ制作会社ですが、経営コンサルティング会社との共同で採用サイト制作のご提案が可能です。
求める人材の棚卸から、彼らに伝わる情報発信の仕方を戦略的に実践することで採用活動の成功に導きます。